厨房の電気容量の目安は?業態別の必要kW・機器別の消費電力一覧まで解説

厨房の電気容量の目安は?業態別の必要kW・機器別の消費電力一覧まで解説

飲食店の開業や厨房機器の増設で、「電気容量はどれくらい必要?」と悩む方は多いでしょう。見積もりを誤るとブレーカーが頻繁に落ちたり、使いたい機器が設置できなかったりと、営業に直結するトラブルを招きます。

この記事では、厨房の電気容量の目安を業態別・機器別に整理し、計算方法から容量不足時の対処法まで網羅的に解説します。

飲食店の電気容量の基礎知識

まずは電気容量にまつわる基本用語と、飲食店特有の電力契約の仕組みを押さえておきましょう。ここを理解しないまま物件を契約すると、後から大きなコスト増を招くことがあります。

電気容量(kVA・kW・A)とは

電気容量を理解するには、「A(アンペア)」「V(ボルト)」「W(ワット)」「kVA(キロボルトアンペア)」の関係を押さえる必要があります。水道に例えるとわかりやすいでしょう。

電気の単位を水道に例えると

  • A(アンペア)=水道管の太さ:一度に流せる電気の量。契約アンペアが大きいほど、同時に多くの機器を使える
  • V(ボルト)=水圧:電気を押し出す力。家庭用は100V、業務用機器は200Vが多い
  • W(ワット)=実際に使う水の量:機器が実際に消費する電力。W=A×Vで計算できる
  • kVA(キロボルトアンペア)=水道管が流せる最大量:電灯契約の容量を表す単位。1kVA=10A(100Vの場合)

つまり電気容量とは「同時に使える電気の上限」のことです。この上限を超えるとブレーカーが落ち、店舗が停電してしまいます。飲食店は家庭よりもはるかに多くの電気機器を同時に使うため、開業時の容量設計が非常に重要です。

電灯契約と動力契約の違い

飲食店の電力契約には、「電灯契約」と「動力契約」の2種類があります。多くの飲食店では両方の契約が必要になるため、それぞれの違いを理解しておきましょう。

項目電灯契約(単相)動力契約(三相)
電圧100V / 200V200V
主な用途照明・コンセント・小型機器業務用エアコン・冷蔵庫・食洗機など
基本料金比較的安い高め(ただし単価は安い)
電気単価使用量に比例して高くなる一律で安い
契約の単位A(アンペア)またはkVAkW(キロワット)

動力契約は三相200Vという送電方式で、単相に比べて少ない電流で同じ電力を得られるため、大型の厨房機器を効率よく動かせます。業務用冷蔵庫・製氷機・食器洗浄機・業務用エアコンなどは動力契約が必要な機種が多いため、飲食店では電灯と動力の両方を契約するのが一般的です。

低圧・高圧の区分と飲食店の契約

電力の契約は、使用する電力量の大きさによって「低圧」「高圧」「特別高圧」に分かれます。

電力契約の区分

  • 低圧:契約電力50kW未満。小〜中規模の飲食店はほぼこの区分。電柱から直接引き込む
  • 高圧:契約電力50kW以上2,000kW未満。大型のレストランやホテル内厨房など。キュービクル(受変電設備)の設置が必要で、導入コストが大幅に上がる

ほとんどの飲食店は低圧契約で収まります。ただし、電気式の調理機器を大量に導入するオール電化厨房や大規模店舗では、合計の契約電力が50kWを超え、高圧契約が必要になるケースもあります。高圧になるとキュービクルの設置費用(100万円以上)や保安管理の委託費が発生するため、計画段階で把握しておくことが重要です。

【業態・規模別】必要な電気容量の目安

「結局、自分の店にはどれくらいの電気容量が必要なの?」という疑問に対し、業態・規模別に必要な電気容量の目安を整理しました。あくまで目安であり、使用する機器構成によって大きく変動しますが、物件選びや概算見積もりの参考にしてください。

カフェ・バー(小規模店舗)

10〜15坪程度のカフェやバーは、比較的少ない電気容量で運営可能です。調理がドリンク中心・簡単な軽食程度であれば、加熱調理機器が少なく済むためです。

契約種別目安主な使用機器
電灯30〜50A(3〜5kVA)照明・エスプレッソマシン・電子レンジ・レジ等
動力3〜5kW業務用冷蔵庫・製氷機・エアコン

ただし、フードメニューを充実させてIH調理器やオーブンを導入する場合は、中規模店舗と同等の容量が必要になります。

ラーメン店・居酒屋(中規模店舗)

15〜30坪程度の店舗は、飲食店として最も一般的な規模です。調理機器の種類が増え、空調の負荷も大きくなります。

契約種別目安主な使用機器
電灯50〜75A(5〜10kVA)照明・コンセント・電子レンジ・炊飯器・券売機等
動力5〜12kW業務用冷凍冷蔵庫・製氷機・食器洗浄機・エアコン

居酒屋で電気フライヤーやIHコンロを使う場合、動力容量は10kW以上必要になるケースもあります。調理を電気中心にするかガス中心にするかで、必要容量が大きく変わることを覚えておきましょう。

レストラン・焼肉店(大規模店舗)

30坪以上の大型店舗では、電灯・動力ともに大きな容量が必要です。特にオール電化厨房や、焼肉店の無煙ロースター(電気式)を多数設置する場合は注意が必要です。

契約種別目安主な使用機器
電灯10kVA以上照明・コンセント・POS・音響・各種小型機器
動力12〜25kW以上大型冷凍冷蔵庫・製氷機・スチコン・食洗機・エアコン複数台

動力の合計が30kWを超えてくると、低圧契約の上限(50kW未満)に近づきます。電灯契約と動力契約の合算で50kWを超える場合は高圧契約への切替が必要になり、キュービクルの設置費用が100万〜数百万円規模で発生します。大型店舗の計画時はこの境界線を意識しましょう。

主な厨房機器の消費電力一覧

必要な電気容量を見積もるには、導入予定の厨房機器ごとの消費電力を把握することが不可欠です。ここでは、業務用厨房機器の消費電力をカテゴリ別にまとめました。

冷蔵・冷凍・製氷系の消費電力

冷蔵庫や製氷機は24時間稼働し続けるため、台数が増えるほど基礎的な電力消費が大きくなります。動力(三相200V)の機種が多い点にも注意してください。

機器名消費電力の目安電源備考
業務用冷蔵庫(4ドア)300〜500W単相100V or 三相200Vインバーター機種は省電力
業務用冷凍庫(4ドア)400〜700W単相100V or 三相200V冷凍は冷蔵より消費電力が大きい
コールドテーブル(冷蔵)200〜500W単相100V作業台一体型で省スペース
製氷機(25〜75kg/日)200〜600W単相100V日産能力で変動
製氷機(100kg/日以上)500〜1,000W三相200V大型店舗向け

※消費電力はメーカー・機種・年式によって大きく異なります。必ず導入予定の機器のカタログスペックを確認してください。

加熱調理系の消費電力

加熱調理系は消費電力が非常に大きく、電気容量計画において最も重要なカテゴリです。特にIHコンロやスチームコンベクションオーブンは1台で数kW〜十数kWを消費します。

機器名消費電力の目安電源備考
IHクッキングヒーター(業務用)5〜15kW三相200V口数により変動。容量計画の最重要項目
電気フライヤー3〜7kW三相200V油量(槽数)により変動
スチームコンベクションオーブン6〜20kW三相200V段数・サイズで大きく変動
コンベクションオーブン3〜6kW三相200Vスチコンより小型
電気式グリドル3〜6kW三相200V鉄板のサイズにより変動
電子レンジ(業務用)1.2〜2kW単相100V / 200Vピーク時に大電流が流れる
電気炊飯器(業務用・立体型)5〜18kW三相200V段数で大きく変動
電気温蔵庫1〜2kW単相100V / 200V保温用途

加熱調理をガスにするか電気にするかで、動力の必要容量が10kW以上変わることもあります。テナントの電気容量に制限がある場合、コンロやフライヤーはガス式を選ぶのが現実的な選択肢です。

洗浄・その他の消費電力

食器洗浄機やエアコンも見落としがちですが、動力契約の中で大きな割合を占める機器です。

機器名消費電力の目安電源備考
食器洗浄機(アンダーカウンター)2〜5kW三相200Vブースター内蔵型は電力大
食器洗浄機(ドアタイプ)5〜10kW三相200V大型店舗向け
瞬間湯沸かし器(電気式)15〜25kW三相200V非常に大きな電力が必要
業務用エアコン(3馬力)2〜3kW三相200V客席+厨房で複数台必要
換気扇・排気フード100〜500W単相100V台数が多いと合計で影響
LED照明(店舗全体)500〜2,000W単相100VLEDなら消費電力は小さい

電気式の瞬間湯沸かし器は1台で15kW以上を消費するため、導入すると動力契約の容量を大幅に押し上げます。ガス給湯器が使える物件であれば、そちらを選ぶことで電気容量を節約できます。

必要な電気容量の計算方法

機器ごとの消費電力がわかったら、次は実際に必要な契約容量を計算するステップに進みましょう。ポイントは「全機器の合計値=必要容量」ではないという点です。

計算の基本ステップ

必要な電気容量は、以下の4ステップで概算できます。

電気容量の算出手順

  • Step1:使用機器をすべてリストアップする(厨房機器だけでなく空調・照明・レジ・音響なども含む)
  • Step2:各機器を「電灯」と「動力」に分類する(カタログの電源欄で確認。単相100V/200V=電灯、三相200V=動力)
  • Step3:それぞれの消費電力を合計する(電灯はW→kVA換算、動力はkW合計)
  • Step4:同時使用率(需要率)で補正する(合計値×0.6〜0.8が実際に必要な容量の目安)

電灯の容量は「W÷100=A」、「A÷10=kVA」で換算できます(100Vの場合)。200V機器はW÷200でアンペアを計算してください。

同時使用率(需要率)の考え方

すべての機器が常にフル稼働するわけではありません。たとえば冷蔵庫のコンプレッサーは間欠運転ですし、電子レンジや炊飯器は使う時間帯が限られます。この「実際に同時に使われる割合」を同時使用率(需要率)と呼びます。

需要率の目安

  • 飲食店の一般的な需要率:60〜80%
  • ピーク時間帯(ランチ・ディナータイム)に多くの機器が同時稼働する店は80%寄りで見積もる
  • 営業のピーク波が小さい(カフェ等)なら60%寄りで問題ないことが多い

ただし、ギリギリの容量で契約するのはリスクが高いです。将来の機器追加や真夏のエアコンフル稼働なども考慮し、計算結果の1.1〜1.2倍程度の余裕を持たせるのが安全な設計です。

計算シミュレーション例

実際に20坪の居酒屋を想定して、必要な電気容量を計算してみましょう。

【電灯(単相100V / 200V)の機器】

機器消費電力台数合計
LED照明800W一式800W
電子レンジ1,500W1台1,500W
炊飯器1,300W1台1,300W
コールドテーブル400W1台400W
レジ・PC・音響等500W一式500W
電灯合計4,500W

→ 4,500W÷100V=45A → 需要率80%で36A → 余裕を見て電灯契約は50A(5kVA)

【動力(三相200V)の機器】

機器消費電力台数合計
業務用冷蔵庫(4ドア)450W1台450W
製氷機(35kg/日)300W1台300W
食器洗浄機3,500W1台3,500W
業務用エアコン(3馬力)2,500W2台5,000W
動力合計9,250W(9.25kW)

→ 需要率80%で7.4kW → 余裕を見て動力契約は8〜10kW

この例ではコンロとフライヤーをガス式にしているため動力は10kW以下で収まっています。もしIHコンロ(5kW)と電気フライヤー(5kW)を追加すると動力合計は約19kWに跳ね上がり、必要契約が15kW以上に増えることがわかります。

テナント選びで確認すべき電気設備

いくら電気容量を正しく計算しても、テナント側の設備が対応できなければ意味がありません。開業後に「容量が足りなかった」と後悔しないために、物件選びの段階で必ず以下を確認しましょう。

内見時にチェックすべき5項目

物件の内見時に、以下の5項目を必ず確認してください。不動産会社や管理会社に事前に質問するのも有効です。

チェック項目確認のポイント
分電盤の契約容量現在の契約アンペア(電灯)と契約電力(動力)を確認。分電盤に記載あり
動力の引き込み有無動力(三相200V)が引き込まれているか。未引き込みの場合は引込工事が別途必要
コンセント・回路の配置厨房エリアの回路数は十分か。大型機器には専用回路が必要なケースが多い
ビル全体の受電容量制限テナントごとに電力の上限が設定されている場合がある。オーナーや管理会社に確認
容量増設の可否と費用負担増設が可能か、工事費用は誰が負担するか(テナント負担が一般的)を事前に確認

特にビル全体の受電容量に制限がある場合、個別テナントの増設申請が認められないことがあります。これは入居後に発覚すると取り返しがつかないため、契約前の確認が最も重要です。

居抜き物件の電気容量の落とし穴

居抜き物件は厨房設備がそのまま残っているため初期費用を抑えられるメリットがありますが、電気容量については「前のテナントが使えていたから大丈夫」と安易に考えるのは危険です。

居抜き物件でありがちな失敗例

  • 業態変更で機器が変わる:前テナントがラーメン店(ガスコンロ中心)→ 自分はカフェ(IHコンロ+スチコン)で電気容量が大幅に不足
  • 前テナントが容量オーバーで使っていた:ブレーカーが頻繁に落ちる状態で営業していたケースも。現状が適正とは限らない
  • 契約が解約済みになっている:退去時に電力契約が解約されていて、動力の再引き込みに高額な工事費がかかる

居抜き物件であっても、自分が使う機器のリストを作成して必要容量を計算し直すことが不可欠です。物件契約前に電気工事業者に現地を確認してもらうのが最も確実な方法です。

電気容量が足りないときの対処法と費用

「計算してみたら、今の契約容量では足りない」「営業中にブレーカーが落ちることがある」――そんな場合の具体的な対処法と費用の目安を解説します。

契約アンペア・契約電力の変更

現在の契約容量が不足している場合、電力会社に申請して契約を変更することが可能です。ただし、変更には分電盤やブレーカーの交換工事が必要になることがあります。

契約変更の方法

  • 主開閉器契約:ブレーカーの容量で契約電力が決まる方式。ブレーカーを大きいものに交換すれば契約電力を上げられる。同時に使わない機器が多い場合に有利
  • 負荷設備契約:接続する全機器の容量に一定の係数をかけて契約電力を算定する方式。機器の合計容量が大きいと契約電力も大きくなる

飲食店では、ピーク時間帯以外に使わない機器が多いため、主開閉器契約のほうが契約電力を低く抑えられるケースが多いです。電気工事業者に相談して、自店に有利な契約方式を選びましょう。

電気工事の費用目安

電気容量の増設にかかる工事費用は、工事内容によって大きく異なります。主な工事内容と費用の目安を以下にまとめました。

工事内容費用の目安(税別)備考
ブレーカー交換のみ1〜3万円契約アンペアの変更に伴う軽微な工事
分電盤の交換5〜15万円回路数の増設や単相3線式への切替を含む場合
幹線ケーブルの引き直し10〜30万円太い幹線への張替え。ビルの配線状況で大きく変動
動力の新規引き込み15〜30万円電力会社への申請+工事。引き込み距離で変動
キュービクル設置(高圧化)100〜300万円以上50kW以上の場合に必要。設置スペースも要確認

※上記はあくまで目安です。物件の構造・地域・工事業者によって費用は変動します。必ず複数社から見積もりを取りましょう。

なお、テナント入居前であれば大家や管理会社との交渉で工事費の一部を負担してもらえるケースもあります。契約前に交渉するのがポイントです。

ガス機器への切り替えで電力を抑える

テナントの電気容量に上限があり、増設が難しい場合は、加熱調理機器をガス式に切り替えることで動力の必要容量を大幅に削減できます。

ガス式に切り替えやすい機器と削減効果

  • コンロ:電気→ガスで5〜15kW削減。最も効果が大きい
  • フライヤー:電気→ガスで3〜7kW削減
  • 食器洗浄機(ガスブースター式):内蔵ヒーターの電力を大幅に削減できる
  • 給湯器:電気式瞬間湯沸かし器(15〜25kW)をガス給湯器にするだけで動力が大幅に軽くなる

「電気容量は増やせないが、必要な機器は揃えたい」という場合、ガス機器の活用は非常に有効な解決策です。新品のガス機器は高額ですが、中古の業務用厨房機器なら新品の30〜60%程度の価格で導入できるため、初期コストを抑えながら電気容量の問題も解決できます。

まとめ:電気容量は開業前の確認が最重要

この記事では、飲食店の厨房に必要な電気容量の目安・計算方法・テナント選びの注意点・容量不足時の対処法について解説しました。最後に要点を整理します。

この記事のまとめ

  • 電気容量とは「同時に使える電気の上限」。飲食店では電灯と動力の2種類の契約が必要
  • 業態別の目安はカフェ:動力3〜5kW、居酒屋:5〜12kW、大型レストラン:12〜25kW以上
  • 加熱調理機器(IH・フライヤー・スチコン)が電気容量を最も大きく左右する
  • 必要容量は全機器の消費電力合計×需要率(60〜80%)で概算できる
  • テナント選びではビル全体の受電容量制限と増設可否を必ず事前に確認する
  • 容量が足りない場合は契約変更・電気工事・ガス機器への切り替えで対応可能
  • 中古の厨房機器なら新品の30〜60%の価格で導入でき、コストを抑えた機器選びが可能

電気容量の問題は、開業後に発覚すると高額な追加工事が必要になったり、使いたい機器を諦めなければならなかったりと、経営に大きな影響を与えます。物件契約前に機器リストを作成し、必要容量を計算しておくことが、失敗しない開業の第一歩です。

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